DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？意味やIT化との違いを分かりやすく解説

近年、DX（Digital Transformation｜デジタルトランスフォーメーション）という言葉を耳にする機会が増えているのではないでしょうか。

 

「言葉は知っているけど、詳しい意味は知らない」という人も多いと思います。

 

そこで本記事では、DXの意味やIT化との違い、いまビジネスで注目されている理由など、分かりやすく解説します。

 

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは、企業がAI、ビッグデータ、IoTなどのデジタル技術を用いて、新たなビジネスモデルの創出や業務フローの改善を行うことです。

 

従来のレガシーシステムから脱却し、企業風土の変革を実現させる取り組みを指します。

 

環境変化が激しい時代において、DX推進はあらゆる企業にとって競争優位性を維持するための、重要なテーマとなっています。

 

DXの本来の意味

DXは「デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略称で、直訳すると「デジタル変革」の意味になります。

 

2004年に、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱されました。「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」という概念です。

 

 

もともとDXは、ビジネス領域に限った言葉ではなく「デジタル技術を社会に浸透させ、人々の生活をより良いものへと変革すること」を指す言葉で、より広義な意味を持っています。

 

DXが及ぼす影響は、単なる「変革」ではなく、デジタル技術によって破壊的な変革を意味する「デジタル・ディスラプション」です。

 

すなわち、既存の価値観や枠組みを根底から覆すような「革新的なイノベーション」をもたらすものとされています。

 

デジタイゼーション・デジタライゼーションとの違いと関係性

デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）と似た言葉に「デジタイゼーション（Digitization）」と「デジタライゼーション（Digitalization）」があります。

 

どちらも日本語に直訳すると「デジタル化」という意味ですが、それぞれ意味合いは異なります。

 

「デジタイゼーション」とは、ある工程を効率化するため、デジタルツールを導入するなど「部分的なデジタル化」です。

 

一方で「デジタライゼーション」は、自社および外部の環境やビジネス戦略面も含めて、長期的な視野で「プロセス全体をデジタル化」していく取り組みです。

 

 

「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」は「局所的なデジタル化」「全域的なデジタル化」という違いはありますが、人々の生活をより良いものへと変革する取り組みという点は共通しています。

 

本２つの取り組みにつながるデジタルトランスフォーメーションによって、企業の取り組みを超えて「社会全体」までに影響を及ぼすのです。

 

DXとIT化の違い

デジタル化と併せて、DXと混同されやすいのが「IT化」です。

 

ITは「Information Technology」の略称で、コンピューターとネットワーク技術の総称です。

 

インターネットやテクノロジーの進化に伴い、「従来のアナログな作業をデジタル化して便利にする」という意味で、IT化の言葉は使われています。

 

 

DXが「社会や組織・ビジネスの仕組みそのものを変革すること」に対し、IT化は「既存の業務プロセスの効率化と生産性向上を図る」という限定的な意味となります。

 

意味の違いはあるものの、どちらも「DX推進に向けた1つの手段」と理解するとよいでしょう。

 

なぜ今、DXが注目されているのか？

昨今、DXが注目を集める理由の1つに、2018年に経済産業省が発表した『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開』が関係しています。

 

本レポートの中に記載されて話題となった「2025年の崖」問題があります。内容は以下の通りです。

 

 

「2025年を節目に多くの問題が企業の前に立ちはだかる」と、警鐘を鳴らしているのです。またDXレポートの中で、特に強調されているのが「2025年までにシステム刷新を集中的に推進する必要がある」ことです。

 

本問題の対策を取ることができず放置してしまった場合、「膨大なデータを活用できない」「既存システムのブラックボックス化」などの問題が起きます。その結果、以下のようなシナリオが危惧されているのです。

 

 

また、2020年の新型コロナウイルス感染拡大を受け、企業を取り巻く環境が急速に不安定になりました。

 

2020年12月に経済産業省が発表した「DXレポート2（中間取りまとめ）」によると、迅速な環境変化への対応やシステム対応に加え、「企業文化も変革していくこと」が、企業が取り組むべきDXの本質的な課題と述べています。

 

さらに近年では、脱炭素（カーボンニュートラル）やGX（グリーントランスフォーメーション）への注目が高まっています。

 

業界や業種、企業の枠組みを超えた取り組みを実現するための方法として、DXが重要視されているのです。

 

DX推進に向けた企業の課題

DX推進の重要性が高まるなかで、各企業の共通の悩みが「人材確保」です。

 

総務省の「令和3年版 情報白書」によると、DXを進める上での課題について、日本企業の53.1％が「人材不足」を課題に挙げています。

 

DX人材の不足は、企業にとって深刻な課題といえるでしょう。DX人材は確保が難しいため、さまざまな獲得手段や育成方法を検討する必要があります。

 

企業がDX人材を増やすには、以下のような方法を使うとよいでしょう。

 

 

高いスキルを持つ「DX人材」は、世界中で争奪戦が起きています。DX人材に適した「雇用の柔軟さ」や「魅力的に映る報酬」を用意し、即戦力となる中途採用を集める企業が増えているのです。

 

また、DX人材を獲得するもう一つの手段が社内での人材育成です。求められるスキル・キャリア・知識を持つ人材を選抜して、育成を行いましょう。

 

DXはあらゆる企業にとって最重要課題

DXは、社会が豊かになるための革新をもたらします。変化が激しい現代社会のなかで、企業が生き残っていくために必要な取り組みです。

 

テクノロジーの進化とともに新たな時代へ邁進できるのか、時代に取り残され衰退していくのか、多くの企業にとって分岐点となるでしょう。

 

DXを推進するには、単なるIT化にとどまらず、全社で取り組み新たなビジネスモデルの構築や製品・サービスを生み出す必要があります。

 

DXの推進に向けて、各企業は経営トップから現場部門を巻き込んだ、全社横断的な推進体制で進める必要があるでしょう。